このテーマは今夏にかけて様々な視点・観点・思惑あるいは興味本位から何回も話題になると思われる。メディアに現れた記事を紹介がてらそのメディアの意図も眺めてみよう。まずは『週刊朝日』5月2.9日号から。
表題は『関東大停電の危機』、リードは「『損傷隠し』のツケ　今夏２００万世帯が被害？　病院、水道、ＡＴＭ、エレベーターは、、、」というもの。１９８７年７月２３日の昼下がり、東京都を中心に神奈川、埼玉、千葉、静岡、山梨の１都５県の計２８０万世帯で一部３時間以上にわたる空前の大停電が起きたことから書き出し、今年はその悪夢がよみがえると見ている。

　参考になる記述は、東電広報グループの話として、停電は「電圧が下がって、それに耐えきれなくなると保護措置が働いて、自動的に送電がストップ」することで起こる。「ある地域で停電が起こると、そこで消費されないぶん、他の地域では停電は起こらない」という。停電による経済への影響を悲観的に指摘する向きに対し、堺屋太一氏は「阪神・淡路大震災のように、突然切れて復旧するまでに長い時間かかると大変なことになる。今回は、停電が起きても予告的なものになるから、金融、行政、情報など日本の中枢管理機能にはほとんど影響はない」と反論する。

一方、原発の再稼働ができない場合は需給の綱渡りが続くが、停電が起こればやはり原発は必要だという声は出るだろう。逆に原発が動かないまま、この夏を乗り切って、停電が起こらなければ、「原発はいらない」という声がいっそう強くなるかも知れない、という指摘もある。

　今後の記事でも予想されることだが、地球温暖化防止に有効として原発を維持するのか、原発は長期的には核処理のコストで引き合わないとみるのか、原発そのものの科学的根拠がいつも不明である。